あれほど騒がれていた「食の安全」も、イージス艦の衝突事故や、ロス疑惑の再燃などで、なんとなくしぼんだ感がある。しかしながら、一般家庭にとっては、これはエンドレスというか、永遠に無関心ではいられない問題。「週刊東洋経済」2月23日号は、<「食」の戦争>という特集を組んでいるが、そこで気になるデータをみつけた。それは、<世界に依存する日本の食卓――自給率はわずか39%>という項。個々の自給率は、このようになる。

 

トウモロコシの自給率は…〇%

小麦の自給率は…………13%

大豆の自給率は…………5%

牛肉の自給率は…………43%

豚肉の自給率は…………52%

鶏肉の自給率は…………69%

水産物の自給率は………52%

乳製品の自給率は………66%

生鮮野菜の自給率は……79%

 

「週刊東洋経済」によれば、このデータの出所は、農林水産省の2006年度確定値で、食料自給率の平均39%(カロリーベース)は、スイス49%、韓国473%を下回り、先進国で最下位とか。もうひとつ、気がかりなのは、食料によっては、輸入国がほぼ1国、ないし数か国にかたよっていることだ。上記の最大の輸入国とその比率は、つぎのようになる。

 

トウモロコシの最大の輸入国は…米国で96・3%

小麦の最大の輸入国は…………米国で53・8%

大豆の最大の輸入国は…………米国で76・5%

牛肉の最大の輸入国は…………豪州で87・4%

豚肉の最大の輸入国は…………米国で28・4%

鶏肉の最大の輸入国は… …ブラジルで93・1%

水産物の最大の輸入国は………中国で22・4%

乳製品の最大の輸入国は………豪州で28・0%

生鮮野菜の最大の輸入国は……中国で46・4%

 

これはなにを意味しているかといえば、米国、豪州、ブラジル、中国などの間に、なんらかのアクシデントがあった場合、それぞれの食料がストップする恐れがある、ということだ。低すぎる食料自給率には、もうひとつの不安要素がひそんでいるのを忘れるわけにはいかないのである。

 

〔フォトタイム〕

 

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